国内月間アクティブユーザー数約9,900万人(2025年6月末時点)を誇り、私たちの生活に欠かせないインフラとなったLINE。LINE公式アカウントを活用したマーケティング施策を導入する企業やブランドも増加傾向にありますが、「いまいちLINEを活用するメリットがわからない」「メルマガと何が違うのか」とあまりピンときていない企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。今回は、そんな企業様に向けてLINE公式アカウントを使ったマーケティングについてメリットや注意点も含め簡単にご紹介したいと思います。
目次
1. そもそもLINE公式アカウントとは?
2. LINE公式アカウントのマーケティングとは?
3. 重要性は?メルマガとどこが違うのか?
4. どのようなビジネスに適しているのか?
5. LINE公式アカウントを活用したマーケティングの注意点は?
まとめ
1. そもそもLINE公式アカウントとは?
LINE公式アカウントとは、LINEアプリ内で企業やブランド、団体などが公式にアカウントを開設し、ユーザーとのコミュニケーションや情報発信を行うための機能です。LINEユーザーは公式アカウントを友だち登録することで、アカウントが発信する情報を受け取ったり、チャットボットなどの自動応答機能を利用したりすることができます。公式アカウントを開設することで、企業やブランドはLINEを活用したマーケティングや顧客サポートなどの機能を提供することができます。
2. LINE公式アカウントのマーケティングとは?
LINE公式アカウントのマーケティングとは、LINE上で企業や店舗が公式アカウントを作成し、そのアカウントを通じて顧客とのコミュニケーションを行い、商品やサービスの情報を提供し、販促活動を行うことを指します。
LINE公式アカウントのマーケティングは、LINEを通じて顧客と直接やり取りができることが大きな特徴です。顧客はLINE上でアカウントを友だち追加することで、企業や店舗と簡単につながることができます。このため、顧客とのコミュニケーションがスムーズに行え、企業や店舗は顧客に対してよりタイムリーで的確な情報を提供することができます。

LINE公式アカウントを利用したマーケティング:イメージ
LINE公式アカウントのマーケティングでは、自動応答機能やプッシュ通知機能、スタンプや絵文字を使ったコミュニケーションなど、様々な機能を利用することができます。
LINE公式アカウントのマーケティングは、企業やブランド、店舗が顧客と直接やり取りができることで、顧客との関係性を強化し、顧客ロイヤルティの向上や、販売促進などの効果が期待できます。しかし、単なる一斉配信にとどまらず、さまざまなチャネルの顧客データを統合し、一人ひとりの興味関心に合わせたパーソナライズ配信(1to1コミュニケーション)を行うことが、売上を伸ばし続ける鍵となります。
3. LINEマーケティングの重要性とは?メルマガとの違い
LINEとメルマガの違いを簡単に比較すると以下のようになります。
| 比較項目 | LINE公式アカウント | メルマガ |
|---|---|---|
| プラットフォーム | LINEアプリ内 | メールアプリ(PC/スマートフォン) |
| 開封率の目安 | 非常に高い(約60%以上とも言われる) | 約10〜20%程度 |
| コンテンツ形式 | スタンプ、画像、動画、リッチメニューなど多彩 | テキスト、HTML(画像)中心 |
| 即時性 | リアルタイムで通知され確認されやすい | 埋もれやすく、時間がかかる場合がある |
| 適した配信 | スピーディーで双方向なコミュニケーション | 長文や詳細な情報提供 |
LINEは、約9000万人のユーザーを抱える国内最大級のSNSであり、多くのユーザーにアプローチできるというメリットがあります。また、LINEアプリ内でのコミュニケーションや情報発信ができるため、企業やブランドにとって、広告展開や顧客とのコミュニケーションの場としても重要な存在となっています。幅広い年齢層に普及しているため、ユーザー層のデータを分析し、より的確なターゲティングが可能になることも、LINEマーケティングの重要性を高める要因となっています。
そして、メルマガとLINE公式アカウントとの大きな違いは、ユーザーが利用するプラットフォームにあります。メルマガは主にPCやスマートフォンのメールアプリで受信されますが、LINE公式アカウントはスマートフォンのLINEアプリ内で直接配信されます。また、メルマガは文字や画像を中心に構成されますが、LINE公式アカウントでは、スタンプや画像、動画、各種ファイルなど、多様なコンテンツを配信することができます。さらに、LINE公式アカウントでは、ユーザーとのコミュニケーションがリアルタイムで行えるため、よりスピーディーで効果的なマーケティングが可能です。
4. どのようなビジネスに適しているのか?
LINE公式アカウントを活用したマーケティングは、小規模から大規模まであらゆるビジネスに適していると言われていますが、特に適しているのは以下のようなビジネスと言えます。さらに近年では、BtoB企業においても見込み顧客のナーチャリングやウェビナーの案内、CRM連携による営業(インサイドセールス)の効率化目的での導入が急速に進んでおり、6つ目の項目として特筆すべき分野となっています。
- 小売業:LINE公式アカウントを活用することで、店舗情報やセール情報、新製品情報などをリアルタイムで配信することができます。また、クーポンやポイントサービスなどを展開することで、顧客のリピート率を高めることができます。
- 飲食業:LINE公式アカウントを活用することで、メニュー情報や店舗情報、クーポン情報などを配信することができます。また、テイクアウトや配達サービスの注文を受け付けたり、予約管理を行うこともできます。これにより、顧客の利便性を高め、集客力を強化することができます。
- サービス業:LINE公式アカウントを活用することで、サービスの提供内容やスケジュール、キャンペーン情報などを配信することができます。また、問い合わせや予約の受付、アフターサポートなども行うことができます。これにより、顧客の満足度を高めることができます。
- 医療・福祉関連業界:LINE公式アカウントを活用することで、診察予約の受付や検査結果の確認、健康情報の提供などを行うことができます。また、緊急時の連絡手段としても活用することができます。これにより、顧客の利便性を高め、安心感を与えることができます。
- ECサイト:LINE公式アカウントを利用することで、リアルタイムな情報配信やカスタマーサポート強化、キャンペーン展開が容易になります。また、LINEのユーザー数が多いことから、効果的な集客や顧客獲得が期待できます。
以上のようなビジネスは、LINE公式アカウントを活用することで顧客とのコミュニケーションを円滑に行い、顧客のニーズに合わせたサービスを提供することができるでしょう。
5. LINE公式アカウントを活用したマーケティングの注意点は?
LINEを活用したマーケティングを行う上で、注意点がいくつかあります。本格的に始める前にしっかりと確認し、対策をとることでトラブルを最小限に抑えましょう。
- プラットフォームに依存する:LINEは一つのプラットフォームに依存しているため、LINEを使わない顧客にはアクセスできません。また、LINEが提供する機能に制限があるため、ビジネス側の戦略に制約が生じる場合があります。
- より多くの友だちの獲得が必要:そもそもLINE公式アカウントにお友だちが少ないと、マーケティングの効果は非常に限られたものになってしまいます。オンラインでリワード付きの友人紹介キャンペーンを行なったり、店頭で割引と引き換えにお友だち登録をしてもらうなどの施策を行なったりなど、お友だち獲得のために様々な工夫が必要となります。
- ブロックやお友だち解除の可能性:ビジネス側が過剰なプロモーションを行うと、顧客から鬱陶しいと思われてしまう可能性があります。よりパーソナライズされた配信で個々に有益な情報を届けたり、適した配信タイミングなどをしっかり把握することが必要となります。(LINE公式アカウントでブロックされないための運用方法)
- コストの増加:LINE公式アカウントを活用してメッセージ配信を行う場合、配信数に応じてコストがかかります。セグメントやタグなどでターゲットを絞り、効果的・効率的に配信するとこが重要となります。
まとめ
今回は、LINE公式アカウントを利用したマーケティングの概要についてご紹介しました。顧客への多様なアプローチが可能になるだけでなく、顧客満足度の向上にも役立てることができますが、一方で注意すべき点にもしっかりと目を向け、対策をとることでより効果的にLINEマーケティングを行うことが重要です。クレッシェンドラボが提供する、LINEを起点とした世界最大級のセールス/マーケティングプラットフォーム『MAAC』の詳細や、無料デモのお申し込みはこちらからご確認ください。CRMやCDPのデータを統合し、AI分析によるパーソナライズ配信で貴社の売上向上を強力にサポートいたします。
クレッシェンド・ラボ 編集部
LINEマーケティング、CRM、AIを活用した顧客コミュニケーションをテーマに、現場で使える実践ノウハウと最新トレンドを発信しています。日本・アジア800社以上の支援実績と、MAAC・CAACをはじめとする自社プロダクトで培った知見をもとに、LINE公式アカウントの運用やセグメント配信、顧客データ活用、AIカスタマーサービスまで、成果につながる情報をお届けします。